病理診断科(徳洲会山陰病理診断研究センター)

徳洲会山陰病理診断研究センター（Tokushukai San-in Pathology Center：T-SAP）のご案内

丸山理留敬（病理診断センター長）

	【経歴】 1981年 3月　宮崎医科大学卒業 1986年 3月　宮崎医科大学医学部大学院医学研究科博士課程　修了 1986年 4月　宮崎医科大学病理学第二講座　助手 1990年 4月　宮崎県立延岡病院検査科　医長 1992年 4月　島根医科大学附属病院検査部　助手 1995年 9月-1996年 4月　米国ホノルル、クイーンズメディカルセンター　病理部フェロー 1997年 8月　島根医科大学医学部附属病院病理部　助教授 2007年 4月　島根大学医学部附属病院病理部　准教授 2009年 4月　島根大学医学部病理学講座（器官病理学）教授 2021年 4月　出雲徳洲会病院病理診断センター長
	【資格】日本臨床細胞学会　細胞診専門医・教育研修指導医日本病理学会　病理専門医・病理専門医研修指導医
	【学会活動・その他】医学博士(1986年　宮崎医科大学) 日本乳癌学会中国四国世話人臨床研修指導医

青笹克之（顧問）

	【経歴】 1973年3月　東北大学医学部卒業 1973年4月　大阪大学医学部外科研修 1975年4月　大阪大学第二病理学教室副手 1976年4月　大阪大学第二病理学　非常勤医員 1976年7月　大阪大学第二病理学　助手 1983年7月　大阪大学第二病理学　講師 1986年6月　大阪大学第二病理学　助教授 1989年4月　奈良県立医科大学第一病理学教授 1993年4月　大阪大学医学部病態病理学教授 2012年3月　大阪大学医学部病態病理学教授　退職 2012年4月-2013年3月　株式会社SRL　顧問 2012年4月-2014年4月　医療法人医誠会　顧問 2012年4月-2021年1月　堺市立総合医療センター　顧問 2012年4月-2021年3月　社会医療法人生長会（堺市）　顧問 2012年5月-2013年1月　医療法人徳洲会非常勤医師 2012年5月-2017年5月　大阪大学病院一般財団法人恵済団　理事長 2013年1月-現在　医療法人徳洲会病理部門最高顧問 2022年1月-現在　医療法人徳洲会出雲徳洲会病院病理診断科　顧問
	【資格】日本病理学会　病理専門医
	【書籍の編集・その他】医学博士 (大阪大学) 解明病理学（医歯薬出版）編集・監修2009-現在病理診断プラクティス（中山書店）総編集　全14巻2010-2019 CPCの作法（中山書店）総編集2016.8 細胞診鑑別アトラス（医歯薬出版）監修2021.6 病理診断ベストプラクティス（中山書店）監修2022

センター長挨拶　＜病理診断は病病・病診連携で＞

丸山理留敬（島根大学医学部名誉教授）

徳洲会はがん医療を充実するために2013年より病理部門の整備を開始しました。2016年には九州（福岡）に病理診断センターを開設し、2018年には大阪（八尾）、東日本（成田富里）に相次いでセンターを設置しています。2020年8月には新たに湘南地区と、中四国では初となる出雲に病理診断センターを設立しました。

　出雲徳洲会病院病理診断研究センター（Tokushukai San-in Pathology Center : T-SAP）には現在常勤病理医２名が所属しており、全例ダブルチェックを行い診断精度の向上に努めています。また、特殊染色や免疫染色の態勢を整えつつあるとともに、診断困難例については全国の著名な病理医をコンサルタントに委嘱し、万全の対応を目指しています。院内の術中迅速診断も行っています。2022年度からは福岡のT-KOPと協力して分子生物学的診断も充実させる予定です。

　病理専門医が全国で約2,500名と少ないわが国では、病理医のいない多くの医療機関は従来、組織診と細胞診の約半数を民間検査会社に提出して「病理検査結果」を得てきましたが、民間検査会社では標本作成は行えても「病理診断書」を発行できません。従って医師が行っている病理診断に対して診断料を徴収できないなど多くの問題があった上に、残念ながら医療機関との契約で大幅なダンピングが常態化しています。しかし、2020年3月26日付の日本病理学会から厚生労働省への疑義照会により、病理診断は医療法に基づく医行為であるため、民間検査センターではできないことが厚生労働省医政局より明確に示されました(別紙１参照)。これにより民間検査会社では病理報告書に病理診断名を使用することができなくなりました。

　このような状況においてT-SAPへ病理検体を提出されますと、診断料を徴収できさらに質の高い「病理診断書」が得られること等、多くのメリットがありますので、ご利用をお薦めします。また当センターと民間検査会社が連携し従来通り民間検査会社に標本作製を依頼された後、診断は当センターが発行する病理診断書を受取ることも可能となります。